公益財団法人 国際医療技術財団 JIMTEF

災害医療人材の育成を!

災害から生命と健康を守ろう!

被災者が健やかに暮らせるために!


支援する

いつまでも安心で安全に日常生活を送りたい。
それは私たち人類共通の願いです。
しかしながら災害は忘れたころに突如として襲いかかってきます。
日本列島も南海トラフ地震などによる巨大災害が目前に差し迫っています。
そんな中で、生命と健康を守っていくためには、
災害医療人材の育成が急務であるからです。
誰もが安心して暮らせる、そんな世の中を国際医療技術財団 JIMTEFは目指します。

被災者の生命と健康を守る医療人材の育成

大規模災害では、発災から復旧・復興に至るまでの医療支援や健康支援が必要です。
近い将来の発生が切迫している
南海トラフ地震、首都直下地震、中部圏・近畿圏直下地震等の
未曽有の巨大地震に備えなければなりません。
巨大災害は多種多様で医療ニーズは刻々と変化します。
多くの医療関係職種の専門性と連携が求められており、
有事の災害医療の技術、知識を有する医療人材の育成が急務となっています。

備えあって憂いなしの社会を目指す

災害医療研修の多職種グループディスカッション

開発途上国支援の経験と多職種ネットワーク


本財団は設立以来、医療技術が遅れている開発途上国を対象に、
誰もが必要な医療を受けることができるよう、
チーム医療をコンセプトに多職種の医療人材(16医療職種、107ヵ国、1,190名)
の育成を行っています。
その経験と本財団が有する医療関連職種のネットワークを
最大限に活用して災害医療人材を育成しています。
ネットワークには急性期から慢性期まで切れ目のない支援に多くの医療職が連携し、
活動しています。

ご自由にお決めいただいた金額を月々の自動振替によって継続的に
ご協力いただく募金プログラムです。

災害医療支援のニーズとその必要性

避難所風景


被災地は、災害で増大した医療需要に対し平時の医療レベルを
維持するための医療資源
(医療従事者、医薬品、機器材など)の供給が不足します。
迅速な支援が必要となります。
国や自治体だけではなく公益団体や医療職種の職能団体及び医療ボランティアなど
官民一体となったスピーディな支援が不可欠な状況です。
災害発災直後に助かりながらその後の避難生活で発病したり、
持病の慢性疾患の重症化が主たる原因となる災害関連死が
大きな課題となっています。

多くの医療職種と顔の見えるチーム医療

災害医療チームによる多職種連携研修

2011年から災害医療研修を開始し、
これまでに47都道府県から23職種1728名の医療専門家が研修を修了しました。
研修では、多職種連携をベースに「災害医療概論」や「災害医療コーディネート」などの知識と、「発災から急性期の対応」、「避難所運営ゲーム」、「本部運営と記録」等
実践的な手法を習得しています。

また研修期間中に参加者同士がコミュニケーションを密にし
顔の見える人間関係をつくり、

有事の際、災害現場で円滑にチーム医療が実践できるよう事前準備をしています。
研修修了者は、それぞれの所属職能団体で災害医療チームの主体となって、
常総市水害、熊本地震、大阪北部地震、西日本豪雨災害などで活動しています。

研修修了23職種:医師  薬剤師  理学療法士  柔道整復師  鍼師  灸師  あん摩マッサージ指圧師  作業療法士  言語聴覚士  公認心理師・臨床心理士  栄養士  臨床衛生検査技師  臨床工学技士  歯科技工士  ソーシャルワーカー  診療放射線技師  視能訓練士  歯科衛生士  救命救急士  看護師  助産師  保健師  保育士  

日本の「災害鍼灸」を
WHO(世界保健機関)へ提言

2018年6月18日「伝統医学の病態モジュールI」がWHO公認のもと国際疾病分類に初めて公表され、2019年5月のWHO総会で決議されました。
1900年以来続いてきた西洋医学一辺倒の世界保健の本流の枠組みへ伝統医学が
119年目にして初めて導入され、これは医学史上画期的な出来事であり、
世界の医療基準の転換点となることでしょう。
その結果、
〇科学的根拠の解明 
〇伝統医療産業の振興 
〇伝統医学の共同研究の促進 
〇伝統医療の適正使用 
〇鍼灸医学の国際化 等
計り知れない数多くの成果が予想されます。
「災害鍼灸」は全く新しいコンセプトです。
東日本巨大震災、熊本地震における被災者治療に鍼灸が非常に有効であることが実証されました。
災害被災者に対する鍼灸治療を世界レベルで積極的に啓蒙普及活動を推進するために、
日本で編み出された「災害鍼灸」をWHOへ提言したいと考えています。

研修参加者の声

相馬 太志 (熊本県 柔道整復師)

JIMTEF災害医療研修コースを受講して

災害時に何か役に立ちたいと思われる医療従事者の方は多いのではないでしょうか。
私は、個人での活動には限界があることを痛感し
JIMTEF災害医療研修コースを受講しました。
災害医療概論、東日本大震災での対応、災害医療コーディネート、
本部運営、避難所運営等を学ぶことが出来ました。
国立病院機構 災害医療センターの専門家から直接学べ、
全国から医療職種団体の医療従事者が集まって研修出来るのは、
ここしかないと思います。
地元で起こった熊本地震では、
JIMTEF研修で出逢った多職種の専門家の皆様との繋がりで
災害医療支援活動を行うことが出来ました。
さらにその経験を講師として研修で発表する機会もいただきました。
本研修では災害医療に関する知識を学べることはもちろん、災害関連死を防ぎたい、
被災者に寄り添う活動を行いたいという
熱い想いを持った医療従事者の仲間に出逢えます。
「災害医療に必要なのは何か」を必ず習得できる本研修で一緒に学びましょう。

支援者の声

梶村 政司  (広島県 理学療法士)

JIMTEFの災害医療研修は医療における多職種の専門性を理解し、
災害支援に関する共通の知識を共有することが特長とされています。
成果としては、熊本震災において県庁内に設置された医療救護調整本部で
JIMTEF研修コースに参加した経験から、多職種間で「顔の見える」関係が築かれ、
情報交換が円滑に行えたことに身をもって感じました。
発災時に多職種間での良好な人間関係の構築により
スムーズな支援が求められることから、
このJIMTEF災害医療研修事業の意義は極めて大きいと考えます。
これからもこの活動を拡大していこうと思っています。

ご自由にお決めいただいた金額を月々の自動振替によって継続的にご協力いただく募金プログラムです。

皆さまからのご支援があれば

被災者の生命と健康を守る災害医療人材の育成をはじめとする
次のような活動を拡充していきたいと考えています。
     ①災害鍼灸マッサージチームの育成
     ②行政機関との災害支援協定締結の推進
     ③避難所の整備・運営マニュアルの作成
     ④JIMTEF災害医療チームの結成
     ⑤日本の「災害鍼灸」のWHOへの提言

代表のお願い

国際医療技術財団 代表理事
林 茂樹


JIMTEF災害医療研修は、
ベーシックコースとアドバンスコースにて実施しています。  
JIMTEF災害医療委員会の皆様により、
次年度研修プログラムについて検討いただいています。
この委員会には、小早川義貴氏を中心とする日本DMAT(災害派遣医療チーム)の専門家も参加されています。
2015年9月の鬼怒川堤防決壊による常総市水害や、
2016年4月の熊本地震災害、2018年6月の大阪北部地震など
震度5 強以上の大地震が発生しますと、
このJIMTEF災害医療委員会ネットワークの中で
速やかに情報共有が行われます。
日本DMATとJIMTEF災害医療委員会のメンバーが
密接な関係を構築できることは素晴らしいことです。
既に、JIMTEF災害医療研修受講者が、
実際の災害現場で大いに活躍されていますしこれからは、
新たにスキルアップコースも開催いたします。
皆様方からの暖かい応援をお願い致します。
ご自由にお決めいただいた金額を月々の自動振替によって継続的に
ご協力いただく募金プログラムです。

<寄附者の皆様への税制優遇について>

個人が公益財団法人 国際医療技術財団に対して寄附をした場合には、
所得税(国税)の計算において、所得控除、又は税額控除のいずれかを選択して
確定申告を行うことにより、所得税の控除を受けられることがあります。
寄附者の皆様には寄附金控除・税制優遇措置が適用されますので、
詳細は国際医療技術財団・JIMTEFのホームページの「寄附金控除・税制優遇措置」(https://www.jimtef.or.jp/donation/tax.html)
をご覧いただくか、国際医療技術財団・JIMTEFにお問い合わせください。
※所轄税務署にて確定申告を行ってください。
確定申告の際、所得控除を選択した場合は、
国際医療技術財団(JIMTEF)が発行した領収書を添付して申告してください。
ただし、税額控除を選択した場合は、
本財団が発行した領収書と税額控除に係る証明書の写しを添付して申告してください。
領収書は年に一度、確定申告時期にお送りしています。
すぐに領収書が必要な方はご連絡ください。
寄附金控除制度等の詳細については、お近くの税務署にお問い合わせください。